sacredokinawaさんは、英語が苦手でアメリカの情報ソースに直接アクセスできない者に、大変貴重でピンポイントでトランプ大統領やアメリカの情報を提供してくれています。
亨進様の説教をよく理解するためには、この方のサイトは副読本的な内容をカバーしており、トランプ大統領や安倍政権を支援する我々にとっては大変有益です。
本にして出版してほしいくらいです。
詳しくはサイトに行ってくださればよいが、いくらかテーマごとに引用してみます。
＜日米の対等な関係＞ ２０１７０２１１
私は、アメリカで税金を払っていますが、オバマ時代の8年間と言うのが本当にひどかった！ 国際政治学者の藤井厳喜さんが「日本で言ったら、鳩山政権が８年続いた感じ」と説明されていましたが、まさにその通りだと思います。オバマが大統領に就任した最初の年は、経済を活性化させるために政府が「インセンティブ」という名の小遣いを渡す、いわゆる「バラマキ」政策をして、アメリカ国民はすっかりいい気になって期待してしまいました。なにしろ、私も当時は７００ドルくらいもらって喜びましたよ（苦笑）。
しかし、アメリカの健康保険制度の「改革」によって、健康保険の料金が過去２年程度の間に４倍くらいに料金が跳ね上がってしまいました。例えば、企業に勤めている人がそれまで一月に会社に一人につき５千円から１万円程度払って、会社の健康保険に加入できていたのが、気づいたら去年からは月々の個人負担料金が３万円から４万円程度になっていたのです。もちろん、日本の国民保険のように政府が運営や負担をしているわけでもなく、これまで通り保険会社の健康保険を個人か企業が買って入っているだけです。
その上、会社に勤務していてもフリーであっても、健康保険に入らない人には全員に政府による罰金が課せられることになりました。それまでは、保険に入らないで、必要な時に高くても自己負担するという選択もあったのですが、それがなくなりました。そして、罰金は税金の還付金から差し引かれるのです。例えば、それまで数千ドルの税金の還付金があったとしたら、健康保険を買わないと、それをそのまま持って行かれるというわけなのです。
これは、アメリカ政府による保険金収奪詐欺にしか思えないのです。
本来なら、健康保険業界が不当に値段を吊り上げないように政府が睨みを利かせてくれるはずだと思うのですが、それを保険金業界とグルになって値段の吊り上げを野放しにしつつ、高い保険を買わない（買えない）国民からは罰金を収奪しているという図式です。
健康保険業界は医療業界と表裏一体ですから、アメリカの医療業界の闇を見ている気がします。
本当にこれは中産階級にとって切実な問題です。日本では「トランプ支持者は田舎の白人の労働者階級（低所得者）だ」というような見方をする評論家などがテレビでは多いようですが、これは全くの間違いだと思います。よほどの富裕層でない限り、オバマ政権の政策によって大多数の人はかなり困っているというのが実情です。
トランプ大統領が、「オバマ政権の保険制度を廃止する」と公約の一つに掲げたのは、この問題が酷すぎたからです。
そして、「ポリコレ」が行き過ぎて、「人種差別主義者と思われたくない」と思う人が多いアメリカでは、「黒人大統領であるオバマを公に批判できない」という異常事態が生じていました。また、話し方がソフトなので、印象は良く、支持率は高かったという現象もありました。
私の周囲のアメリカ人をとってみても、汚職まみれのヒラリーよりは、トランプ大統領で良かった、という人たちのほうが多い印象ですし、アメリカの大手メディアで言われるほど、トランプは嫌われていないのです。
＜ワクチンの闇と闘うトランプ＞ ２０１７０３１７
アメリカのトランプ大統領は、大統領選挙運動中から、「ワクチンが自閉症を誘発している」という主張をツイッターや討論などで繰り返しており、「子どもたちの健康を守るためにワクチンの汚染について調査する」ことは、選挙公約の一つでした。トランプ大統領は、他の選挙公約を次々と実行に移してきていますが、ワクチン諮問委員会のトップにロバート・ケネディ・ジュニア氏を指名したことで、その本気度がうかがえます。
2015年の６月にブラッドストリート博士が不審な死を遂げてから、60名以上の汚染ワクチンの危険を訴えたり、ガン研究をしている研究者、統合医療の医師たちが不審死を遂げています。・ジェフリー・ブラッドストリート博士は、免疫系を立て直すGcMAFの発明と免疫系の害となる酵素「ナガレース」の害に関する発見をしており、ワクチン利権やガン利権、そのほかのウイルス疾患利権によって成り立っている医療業界と製薬業界にとっては非常に都合の悪いものでした。
日本人も無関係ではなく、2016年12月6日に日本における著名な免疫学者であり、汚染ワクチンの危険性を訴えていた医学博士の新潟大学名誉教授、安保徹氏がお亡くなりになりました。博士は、生前に研究室が何度も荒らされており、「自分が死ぬようなことがあれば、殺されたと思って」と発言していました。
ロバート・ケネディ・ジュニア氏は、ロバート・ケネディ氏の息子でケネディ大統領の甥にあたる人物です。以前から、水銀ベースの保存料である「チメロサル」をワクチンに使用することに反対しており、長年、ワクチン汚染問題について取り組んでいる人物です。自閉症の子どもを持つロバート・デニーロも、ケネディ氏支持を表明していますが、このことは大手メディアではあまり報道されていません。
ワクチン汚染問題の裏を突き止めたブラッドストリート博士を始めとする大勢の医師が死亡したことで、汚染ワクチン反対派の医師で諮問委員会に召喚できる人物がほとんどいなくなってしまったということは、非常に問題ですが、ケネディ氏に期待するしかありません。
ワクチン汚染問題とガン利権の不利になる研究に関わると「暗殺されるのではないか」という不安が医師たちの間で広がっているようですが、ケネディの名前を背負っているくらいの人物でないと、医療業界の闇に立ち向かうことは難しいのかもしれません。ちなみに、ケネディ氏は、ニューヨークタイムズ紙のベストセラーになった「チメロサル：科学に語らせよ。ワクチンから、神経毒素として認定されている水銀をすぐに除去すべき証拠」という著書を出版しています。
ケネディ氏は、ワクチン業界とその裏の巨大な医療利権システムの闇と対峙する覚悟を決めているようで、過去に以下のような発言をしています。
欲深い虐待者たちから子どもたちを守るために、この問題に光をあてることに伴うリスクを「私は喜んで引き受けてきました」。
“I’ve happily endured” the risks associated with shining light on this subject because he wants to save our children from the “greedy, greedy bullies.”
「私が対峙している勢力というのは、これまで、私たちの民主主義社会における主要なすべての組織を貶めることを続けてこれた勢力です。そして、彼らに反対して立ち上がるものは、潰されました。しかし、私はどうやったら彼らと戦えるか分かっています」
“…The force I’m up against has been the force that has been able to compromise every major institution in our democracy. And the people that stand up against them get crushed. But, I know how to fight them.”
「私は、こう言った虐待者たちと戦うことに自分の生涯を費やしてきました。子どもたちの人生を破壊することを含めて、何をしても許されると考えている人たちです。そして、私は彼らの思うようにはさせません。私は死ぬまで、自分の人生に残された最後の力を振り絞るまで、戦い続けます。子どもたちのために確実に正義をもたらすために。
“I’ve spent a lifetime fighting these bullies. People that think they can get away with anything including destroying the lives of our children. And I’m not going to let them do that. I’m going to fight until the last day of my life, with my last bit of energy I have. To make sure we get justice for these children.”
ワクチンの汚染問題の裏には、医療業界も包括する巨大なグローバル金融資本の闇があります。現在、北米を中心にワクチン汚染問題を取り上げている医療ジャーナリストや情報発信サイトの経営者が脅迫されたり、ガン研究者や統合療法に携わる医師らが次々と不審死を遂げています。トランプ大統領も、当選前の公約の一つとして、ワクチンの問題を解明することを公に発言しています。
日本人も無関係ではなく、2016年12月6日に日本における著名な免疫学者であり、汚染ワクチンの危険性を訴えていた医学博士の新潟大学名誉教授、安保徹氏がお亡くなりになりました。博士は、生前に研究室が何度も荒らされており、「自分が死ぬようなことがあれば、殺されたと思って」と発言していました。
アメリカで、正しい情報を発信している個人が次々に口封じされていますが、一部の識者は、今はケネディ暗殺前に似ており、「トランプ暗殺の準備である可能性がある」と主張しています。つまり、暗殺後に真実を発信している人物らが本当の情報を発信し続けると、暗殺の裏にある闇の勢力の存在を国民に知られてしまうからだ、ということらしいです。（スキャンダルによる弾劾である可能性もあります）しかし、大手メディアで言われているよりもトランプ人気は高く、インターネットも全てを監視することは難しいはずです。
汚染されたワクチン問題は、単なる医療業界からの言論弾圧というよりは、マイクロソフト社やグーグルなどの大企業や政治をも包括する巨大な勢力の闇につながっています。まずは、知ることと情報をお互いに拡散して問題意識を共有するところから始めなくてはと思います。
＜オバマという闇＞ ２０１７０３２２
トランプ政権とメディア勢力を抱えこむグローバリスト勢力との戦いは、さらに激化しています。
「オバマ政権が英諜報機関に依頼してトランプを監視した」と実際に業務に当たった3人の政府情報機関の職員の証言を暴露したアンドリュー・ナポリターノ元判事が、この暴露を行った直後（2017年３月）に保守系メディアの「フォックス・ニュース・テレビ」の法廷解説員の仕事を解雇されたという事件が起きました。ナポリターノ氏は、1987年から1995年までニュージャージー州の判事を務め、その後は弁護士とテレビ解説者の仕事を続けていました。
トランプ大統領が選挙中に「オバマに盗聴された」とツイッターで発言していたことに関して、FBIのコミー長官がアメリカ議会で「オバマ政権がFBIを通じてトランプを盗聴していた証拠はない。トランプの発言が正しいことを証明する証拠がない」と発言しました。
この件に関して、アンドリュー・ナポリターノ判事は、大統領が政府情報機関を使って誰かの盗聴や監視を行う場合、通常は裁判所の許可が必要であり、CIAやFBI 、NSAなど要請した情報機関に情報が残るが、オバマは証拠を残さないためにイギリスの諜報機関であるGCHQを使ってNSAが所有している電話の会話の内容のデジタル情報（トランスクリプト）を正当な手続きを経ずに入手した、という情報を３名の政府情報機関の職員の証言としてフォックステレビを通じて報道しました。
大手メディアによって、「ナポリターノ判事はフェイクニュースを流した」と騒ぎ立てられました。「フェイクニュース」という烙印を使った言論弾圧によって、長年にわたって判事を務めてきた上に保守系テレビの解説員をしていた人物の仕事と信憑性さえも、一瞬で奪うことができるのです。
日本で起きた似たような事件といえば、今年に入ってから東京MXテレビの「ニュース女子」の沖縄基地反対派に関する件で、東京新聞編集副主幹の長谷川氏が降格となったことがありました。ちなみに、続報となった二回目の沖縄の反基地運動に関する特番は、地上波でのオンエア禁止となり、インターネット放送のみとなる言論弾圧を受けました。
アメリカ国内の言論弾圧も、ますます激化しています。
２０１７０３２４
トランプ大統領の就任演説の中で「アメリカの殺戮は、今ここで終わる（This American carnage stops right here and right now.）」と述べました。この言葉に対して、「ん？ アメリカで何も起きていないのに、何が殺戮なの？」と思った日本人も多いと思います。
実は、これはアメリカ人でも、わかっている人が少なかったことなのですが、オバマ政権下で起きていた異常な「不審死」の多さや、オバマによる凶悪犯の大量釈放とも関係しています。政策によって起きた経済的な「酷さ」だけではなく、医療業界と政府の癒着も含めて、異常なことが起きていたのです。
オバマ政権下で起きていた健康保険金の価格操作による収奪や60名以上の医療関係者の不審死、「ブライトバートニュース」の所有者だったアンドリュー・ブライトバートの不審死や医療関連メディア所有者の不審死、細菌学者と銀行関係者の飛行機事故による死亡、ヒラリー・クリントンの選挙運動期間に起きた複数の民主党選挙対策委員会スタッフの不審死、ロシアのメディア創始者や外交官の不審死など、全体的な数を合計すると「殺戮」としか言えない数になるのです。
＜クリントン陣営での不審死続出＞ ２０１７０３２７
アメリカの大手メディアでは、トランプ大統領の悪口が多いのですが、クリントン陣営で民主党選挙委員会のスタッフに不審死が多かったことと、オバマ政権下に不審死が多かったこと、政府による健康保険詐欺など、あまりに酷いことが起きていたことから、国民がワシントンの政界の垢にまみれていない民間人であるトランプを望んだ、ということが大きかったのではないかと思います。
ヒラリー・クリントンは、ビル・クリントンの大統領選挙の頃から、土地開発に関する「ホワイトウォーター」というスキャンダルがあり、ヒラリーの部下で内部情報を持っていた弁護士のヴィンセント・フォスターという人物が「自殺」ましたが、家族は手帳にスケジュールが入っていたことなどから「自殺ではない」と主張していたことがありました。
ヒラリー・クリントンの周囲にはあまりにもスキャンダルが多かったのですが、それが表に出そうになったり、捜査や訴訟になりそうになると、資料や証拠を持っている人物が次々と不審な死に方をしてきました。
2016年の大統領選挙に関しても、「民主党選挙対策委員会のスタッフに不審死が多すぎる」と話題になりました。
ウィキリークスのジュリアン・アサンジ氏が「情報源」として名指しした民主党選挙対策委員会スタッフの仕事を終えたばかりの27才のセツ・コンラッド・リッチ氏が2016年７月10日にワシントンDCで銃殺されるという事件が起きました。以下は、オランダのテレビによるアサンジのインタビューです。
その他にも、民主党選挙対策委員会の弁護士であったショーン・ルーカスも死亡。
民主党選挙対策委員会スタッフで、元国連職員のジョン・アッシュ氏も、ヒラリー・クリントンに関する証言をさせられる直前に死亡しました。
しばらく前にトランプ大統領が「今、スウェーデンで起きていること」について述べて、グローバリスト主導の大手メディアが「昨晩は何も起きなかった」と反論し、スウェーデンの政治家までが大統領に抗議するという事件がありました。
一体、スウェーデンで何が起きているのか。こちらのアメリカのニュース番組では、スウェーデンに取材に行った記者が現地の警察官がインタビューで３年前は凶悪事件が一年に数回しか起きなかったのに、大量な移民を受け入れた現在では「一週間に1、２回凶悪事件が起きている」と述べていました。
このニュースを取材したジャーナリストによると、スウェーデンの言論空間では、移民による犯罪について語ると「人種差別主義者だ」とか「外国人ヘイト」や「イスラムヘイトだ」などと言われ、社会的な制裁を受けるようになっていて、この記者が現地で質問をしただけで、そのような批判を浴びたことを語っています。つまり、移民による犯罪をマスコミで報道出来ない情況なのです。
この国は、グローバリストの政治と法律と言論の乗っ取りがほぼ終了し、現地のスウェーデン人とイスラム圏などからの移民の対立が起き、レイプなどの犯罪が多発し治安が悪化し、55か所もの「立ち入り禁止地区」が設けられているにも関わらず、現状を公表できないでいるのです。
スウェーデンの現在の姿は日本の数年後の姿かもしれないので、日本人は今、スウェーデンで何が起きているかを知らないと、大変なことになります。
日本で「ヘイトスピーチ規制条例」というのが出来ましたが、日本人に対して悪口を言ったり、「日本死ね」という言葉が流行語大賞にノミネートされても「ヘイト」と呼ばれないのに、在日外国人について何かいうとマスコミが「ヘイトだ」と騒ぎたてる状況ができています。そして、それによって言論の自由が奪われています。また、日本でも集団レイプ事件の犯人の本名や国籍が隠蔽されて、報道されなかったことも記憶に新しいのではないでしょうか。
スウェーデンに5歳の時に移住したユーチューバーが「スウェーデン（レイプの都）へようこそ」という題名のスウェーデンの現状と移民に関する言論弾圧の状況を説明する一連のビデオを公開したところ、大きな反響が起きています。
現在、ヨーロッパの条例により紛争地域からの亡命者が本国で拷問に遭う可能性がある場合は移民として受け入れなければならないことになっており、ISISのテロリストなどと正体が分かっていたとしても、それを知りつつ移住を受け入れていることを指摘しています。
政治家がグローバリストに完全に思想的に乗っ取られているのが分かるのは、スウェーデンのフレデリック・ラインへルド元首相が徹底的なグローバリストで自国嫌いであることを匂わせる発言をしており、「スウェーデンは特定の民族のものではなく、移民のものだ」、「スウェーデンのすべての文化的な発展は外からの影響のお陰で起きた」、「スウェーデンらしさの元の状態はバーバリズム（野蛮主義）」、「スウェーデン人が貢献したことといえば、圧政と狂気だけだ」などと発言したことが知られています。
何か、この発言で思い出すものはありませんか？ そうです。日本人の自虐史観とソックリではないでしょうか。日本でも、鳩山首相が「日本は日本人だけのものではない」という似たような発言をしたのを覚えているでしょうか。そして、日本でも、つい最近まで「すべての進んだ文化は大陸からやってきた」という洗脳をされていましたね。
スウェーデン人はヴァイキングの子孫ですが、北欧からのヴァイキングが現在のイギリス王室の先祖である「ウイリアム征服王」となったため、現代の北欧人というのは根底に征服民であった罪悪感を植えつけられています。イギリスで活躍する北欧出身のロックバンドがインタビューで「僕たちの祖先が野蛮でひどいことをしたのは知っている」などと発言したのを聞いたことがありますが、日本人の自虐史観と同じような罪悪感を国民全員が植えつけられているわけです。グローバリストにとっては、罪悪感を使って言論弾圧をすれば、移民による犯罪などに文句を言うこともなく、いうことを聞くので便利なのです。そんなことをしているうちに、国力は低下し、国がガタガタになるので支配しやすくなるわけです。
スウェーデンの政治家やマスコミが「スウェーデンで何も起きていません」、「移民問題で困ってません」と躍起になって火消しに勤しんでいる間、12、13歳の子どもがレイプされるというような事件が多発しているのです。
＜トランプの発言を傾聴する価値＞ ２０１７０４０１
ワクチンによる人口削減推進派のビル・ゲイツやナチスの協力者であったことをテレビで告白した投資家のジョージ・ソロスなど、国力を弱体化させ、国民を奴隷化しようとしているグローバル資本勢力をバックに持つ医療・マスコミ・軍産複合体から国を取り戻そうとしているトランプ大統領が言っていることを、今こそ日本人も真面目に聞いておいた方がいいです…。
それは、アメリカで起きていることは、日本でもまもなく起きるか、同時進行で起きていることだからです。
アメリカは、トランプ大統領の発言を大手メディアが「嘘だ」とか「フェイクだ」と言って騒ぐ時ほど、その問題の裏に真実があるとみた方が良い深刻な状況になっています。
つい最近、トランプ支持者がグーグルの検索エンジンから外されるという事件がありましたが、「日本を守りたい」という考えを持つ人に対する検索エンジンによる言論弾圧も、まもなく日本にもやってくるでしょう。
また、アメリカで一番影響力があると言われている独立系のニュースサイト「ドラッジ・レポート」が2016年12月から大規模なサイバー攻撃を受け完全にサイトがダウンし、所有者のマット・ドラッジ氏が「ロシアのスパイだ」という濡れ衣を着せられています。2017年１月に日本では、アパホテルの元谷氏が中国政府から批判された直後に大規模なサイバー攻撃を受けました。どちらも、非常に影響力がある人物であり、国を守ろうという考えの持ち主です。
トランプ大統領は、以前からワクチンの汚染を問題視する発言をしており、ワクチン諮問委員会のトップにケネディ大統領の甥であり、弁護士の資格を持つロバート・F・ケネディ・ジュニア氏を指名しました。ケネディ氏ほど地位も財産も名声もあり、ニューヨークタイムズ紙のベストセラーになった「チメロサル：科学に語らせよ。ワクチンから、神経毒素として認定されている水銀をすぐに除去すべき証拠」という著書まで出版している人物であっても、製薬会社をスポンサーに持つ大手マスコミから総攻撃を受けています。アメリカではすでにワクチン被害を理由に製薬会社を訴えることができない法律になっている上に、ワクチン汚染やガンの治療法に関して発言していた医療関係者がことごとく不審死を遂げています。
また、しばらく前にトランプ大統領が「スウェーデン」で起きている移民による治安の悪化について述べたところ、大手マスコミとスウェーデンの政治家などが「何も起きてない！」と火消しに周ったことは記憶に新しいのではないでしょうか。大手メディアのすり替えに騙されて「トランプがまた嘘ついた」などと日本人が笑っている場合ではないのです。
スウェーデンでは、すでに言論の自由が完全に奪われていて、移民による犯罪について述べると「人種差別だ」と言われて社会的に抹殺されたり、警察が犯罪者の人種を公開できない仕組みになっているため、表向きは「移民で困っていません」と政府とマスコミがグルになって宣伝し、自虐史観を持つ国民もそれに従っているという奇妙な現象が起きています。（Sweden rape スウェーデン レイプ）で検索してみると分かります。
日本も、これと無関係ではありません。以前、桜井誠（これは通名であり偽名）が偽装保守であり、「しばき隊」と仲良しの自作自演のヘイトであったことについて書きました。故・中川昭一衆議院議員は、「ヘイトスピーチ法案」の前身とも言える差別に関する法案が出た際に、「実際に事件が起きていないし、苦情が寄せられていないので難しい」ということを述べておられました。当時、中川議員は、この法案に反対したら「政治生命を終わらす」と脅されたことも語っておられます。その後、中川議員は「自殺した」ということになっています。その後、桜井誠という日本人が知りえないような韓国や北朝鮮の言語や裏情報に詳しい人物が出てきて、外国人への悪口が問題となり、ヘイトスピーチ法案が成立しました。
つまり、これから外国人が日本へ大量に移民としてやってきて、犯罪を犯したりしても、それを取り上げると「ヘイトだ」というような言論弾圧が起きて問題視することができなくなるわけです。もうすでに、沖縄基地問題でシンスゴさんが犯罪教唆をしても、むしろ保護されて、逆に事実を報道した「ニュース女子」が批判され、二回目の沖縄特番の地上波での放映が見合わせとなりました。ユーチューブ上で公開されていましたが、今チェックしたところ、映像が消されていました。
グローバリスト勢力による国の乗っ取りと暴政は、まずは、言論の自由を奪うところから、始まります。そして、「国力を充実させよう」とか「国として一致団結しよう」、「国を守ろう」という考えを持つ影響力のある人物が言論弾圧されます。日本では、百田尚樹さんや櫻井よしこさんが「右翼」と呼ばれて、地上波のテレビであまりお目にかかれなくなっています。（⇦日本は今ここ）その上で、外国からその国や民族を憎む人や犯罪者を大勢導入し、治安を悪化させ、国力をどうしようもないほど低下させます。（⇦スウェーデンは今ココ）
「国を守ろう」という気概や国力が低下している国は、経済的に隷属化して乗っ取ることも簡単ですし、外国が攻めるのも簡単です。
イギリスやフランスは、グローバリスト勢力から自国を取り戻す方向に向かっていますが、アメリカもトランプ大統領を選んだ国民の意思は自国を取り戻す方向に向かっています。日本人も、トランプ大統領を笑っている場合ではないのです…。
＜ジョージ・ソロスという悪魔＞ ２０１７０４０２
アメリカ大統領選でヒラリー・クリントン候補に8億ドル（800億円以上）も寄付していたジョージ・ソロスは、まさかトランプが勝つとは予測していなかったため、「トランプ相場」で10億ドルもの大損失をしたことが報じられました。
ソロスはメディアや左翼非営利団体にも大量の資金を投入しており、メディアも非営利団体も役人も完全に買収できていて、アメリカ国民の洗脳がスウェーデンのように完了していると勘違いし、ヒラリー圧勝を信じて疑わなかったのでしょう。
ニューメディアが台頭している現在、ソロスがナチスの協力者であったことを自ら語った映像なども広く出まわり、オバマ政権時代の民主党の汚職や大量不審死なども知れ渡り、アメリカ国民の中でグローバリストに対する危機感が生まれたことでトランプ大統領が誕生しました。
ポリティコ誌 「ソロスがヒラリーを盛り立てるために８億ドルを寄付」
（2016年１月３１日）
http://www.politico.com/story/2016/01/hillary-clinton-george-soros-218494
ジョージ・ソロスは、トランプ大統領が誕生した後も、「トランプは失敗する」などと公に発言しています。そして、ジョージ・ソロスが創始者である「オープン・ソサエティ・インスティチュート」という非営利団体から、いくつかの団体に資金を回して、最終的な資金の行き場が分からないようにした上で、極左団体による大手メディアへのプロパガンダ提供などをしていることが知られています。
「オープン・ソサエティ・インスティチュート」は2001年に20億ドルを「タイズ・ファウンデーション」に流し、そこから「メディア・マターズ」という団体に資金が流れています。また、「ムーブ・オン」という団体からも「メディア・マターズ」を通じて、プロパガンダを作り出しています。
最近では、ソロスの息のかかった「メディア・マターズ」という団体がメディアに圧力をかけ、トランプ支持者でテレビ解説者として活動しているロジャー・ストーン氏がCNNやMSNBC、フォックスニュースから締め出されるという事件が起きています。また、ブライトバートニュースなどの独立系のメディアの記者にワシントンで記者証を発行させないように働きかけたことが知られています。
ロジャー・ストーン氏については、別の記事で詳しく書きたいと思いますが、アメリカの政治の裏側を知り尽くした政治コンサルタントです。2017年１月には、ロジャー・ストーン氏が大統領選挙期間中にトランプ政権とロシアの共謀はなかったことを議会で証言すると公言したところ、衝突事故に遭い、毒殺されかかったことを明かしています。イギリスのデイリーメール紙が報じたところによると、ストーン氏の医師がポロニウムという放射線物質が使われたことを明かしました。
ジョージ・ソロスが創始者である「オープン・ソサエティ」という非営利団体が資金を出しているか過去に出していた他の団体が恐ろしいほどに多いのですが、このリストを見ただけでも影響力の大きさが分かります。また、団体の中に過去にテロリストとしてアメリカ政府に認定されていた人物もいました。
ソロスは、「慈善家」ということになっていますが、非営利団体の活動内容を見ると、ほとんどが国境を破壊して、人種間の対立を煽り、国力を低下させるようなものばかりであることが分かります。ユダヤ人とパレスチナ人など対立する人種の両方のグループに出資している点に注目してください。アメリカ国内にあるものだけでも、リストが長すぎるので、以下に一部の団体の名前を列挙します。
- アドバンスメント・プロジェクト（Advancement Project）有色人種のコミュニティを通じて左翼的な考えを広める団体。
- エア・アメリカ・ラジオ（Air America Radio）自称・リベラルのラジオネットワーク。現在は閉鎖されている
- アル・ハク（Al-Haq）パレスチナ人に対するイスラエル人による虐待についての法的な見解、書籍、政治的な記事などを発表している非政府組織。
- オール・オブ・アス・オア・ナン（All of Us or None） 州によって異なるアメリカの選挙に関する法律を変えるための組織。服役中や仮釈放中の犯罪者にも選挙権を与えることを目的としている。
- アライアンス・フォー・ジャスティス（Alliance for Justice）連邦政府に指名された共和党の裁判官を「過激派」と述べることで知られている。
- アメリカ・カミング・トゥギャザー（America Coming Together）民主党の投票 率を上げるためにソロスが設立に関わった団体。
- アメリカ・ボーツ（America Votes）民主党の投票率を上げるためにソロスが設立に関わった団体。
- アメリカズ・ボイス（America's Voice）国境を開放し、不法移民を恩赦し、移民法を変えることを目的とした団体。
- 米国法曹協会移民政策委員会（American Bar Association Commission on Immigration Policy）就業、教育や健康保険などを受ける際に市民権や移民の立場を明らかにすることを義務付ける法律に反対する姿勢をとっている。
- アメリカン・ブリッジ・21センチュリー（American Bridge 21st Century）民主党議員が共和党に勝つためのリサーチを行う機関。
- アメリカン・シビル・リバティーズ・ユニオン（American Civil Liberties Union）テロリストのバーナデット・ドーン（Bernardine Dohrn）が諮問委員の一人を務めている。
- アメリカン・コンスティチューション・ソサエティ・フォー・ロー・アンド・ポリシー（American Constitution Society for Law and Policy）ワシントンのシンクタンク。
- アメリカン・ファミリー・ボイセス（American Family Voices）共和党を攻撃するためのメディアキャンペーンを繰り広げる団体。
- アメリカン・フェデレーション・オブ・ティーチャーズ（American Federation of Teachers）日本の日教組のような左翼団体。
- アメリカン・フレンズ・サービス・コミッティー（American Friends Service Committee）アメリカの軍備解除、国境の廃止、不法移民の恩赦、死刑の廃止などを支持。:
- アメリカン・イミグレーション・カウンシル（American Immigration Council）アメリカの不法移民の恩赦と権利の拡大を目指す非利益団体。
- アメリカン・イミグレーション・ロー・ファウンデーション（American Immigration Law Foundation）不法移民のためにアメリカ政府を訴訟する団体。
- アメリカン・インディペンデント・ニュース・ネットワーク（American Independent News Network）
- アメリカン・インスティチュート・フォー・ソーシャル・ジャスティス（American Institute for Social Justice）
- アメリカン・ライブラリー・アソシエーション（American Library Association）
- アメリカン・プロスペクト（The American Prospect, Inc.）左翼のジャーナリストを養成する企業。
- アムネスティ・インターナショナル（Amnesty International）
- アプライド・リサーチ・センター（Applied Research Center）アメリカに構造的な人種差別主義が存在すると主張し、公平で平等な社会の検察を目指している団体。
- アラブ・アメリカン・インスティチュート（Arab American Institute） イスラエルをパレスチナ人の弾圧者として捉えている。
- アスペン・インスティチュート（Aspen Institute）
- カソリック・フォー・チョイス（自由に中絶する権利を主張するカトリックの団体）
- デモクラシー・ナウ（1996年に設立されたラジオニュース番組）
- マルコムX草の根運動
以下はソロスの出資先のリストです。アメリカで非営利団体に就職を考えている方や、アメリカの非営利団体に寄付をしようと思っている方は、このリストを見てからにした方が賢明と言えます。
http://www.discoverthenetworks.org/viewSubCategory.asp?id=1237
グローバリストで自らがナチスの協力者であったことをテレビで告白したことのある投資家のジョージ・ソロスがアメリカ大統領選の際に民主党や左翼団体などに多額の寄付をして支持していたことは知られていますが、2016年に共和党議員も買収されていたことを示す証拠が明らかになりました。
以下は、「インベストメント・ウォッチブログ」の記事です。
https://investmentwatchblog.com/report-john-mccain-paul-ryan-funded-by-george-soros/
無党派のリサーチ団体である「センター・フォー・リスポンシブ・ポリティックス」の運営するオープン・シークレット（opensecrets.com）が2016年にジョージ・ソロスから資金を受け取った６人の共和党議員の名前を公開し、中でもポール・ライアン下院議長は＄10，８００をソロスから受け取ったことが明らかになりました。
- ジョン・マケイン議員（アリゾナ州）＊元大統領候補
- ポール・ライアン下院議長（ウィスコンシン州）
- マルコ・ルビオ議員（フロリダ州）
- ジョン・ケイシック州知事（オハイオ州）
- リンジー・グラハム議員（サウスカロライナ州）
- カルロス・クーベロ議員（フロリダ州）
マケイン議員もライアン下院議長も、トランプ大統領の政策に反対ばかりしており、「やっぱり裏切っていたか」という感じです。ライアン議長などは、トランプ大統領が議員退職直後に４年間のロビー活動を禁じる政策を出したところ、これに猛烈に反対した実績がすでにあります。これこそ、政治と企業など癒着や汚職防ぐ道なのですが、反対したことで、どういう考えの持ち主かバレつつあります。
右も左も、どっちも汚職まみれって…日本も日本赤軍と関係があった辻元清美やテロリストと親交を持つ福島瑞穂などの売国奴が国会議員をしているので、似たようなものかもしれません。
トランプ大統領によるアメリカ政界での「ドブ掃除」が成功することを祈っています。
＜マケイン議員の闇＞ ２０１７０４０２
ランド・ポール議員に対して「ロシアのプーチンのために働いている」と議会で猛攻撃した共和党のジョン・マケイン議員の過去のロシアとのつながりが2017年２月にウィキリークスを通じて暴露されました。
以下の書面は、2008年10月にロシアの国連大使からマケイン議員への大統領選資金提供を断る手紙で、「国連もロシア連邦も、外国の選挙に資金提供はしない」と述べてあります。つまり、マケイン議員がロシアの国連大使に不法に選挙資金提供を依頼したという意味です。
しかし、このウィキリークスの情報が出た数日前にロシアの国連大使であったヴィタリ・チャーキン氏が死亡しており、この件に関して証言する当事者がいないという事態が起きています。
また、2008年にワシントンポスト紙は、マケイン議員の選挙対策委員のリック・デイビス氏がスイスの国際会議でマケイン議員とプーチン大統領に近いロシアの億万長者、オリグ・デリパスカ氏との会合を取り付けたことを報じています。
また、マケイン議員は、クリントン陣営に多額の寄付をしていたことで知られるグローバリストのジョージ・ソロスから資金提供を受けていたことも、公開されています。
自分がロシアと不当な関係があったののに、愛国者を「ロシアの工作員」と呼ぶ。これは、すり替え論法ですね。しかし、このような偽装保守で偽装愛国者の売国奴が大統領候補まで登りつめたというのは、アメリカの闇を物語っているとしか言えません。
＜トランプの本当の当選理由＞ ２０１７０４０３
トランプ大統領が当選したのには、オバマ政権下で起きていた政府主導の健康保険詐欺、民主党選挙スタッフの不審死、医療関係者の大量不審死、銀行家の大量不審死、大手マスコミによる捏造と共謀、ブライトバートニュースの創始者のアンドリュー・ブライトバートの不審死などが起きていたことが挙げられます。
オバマ政権下で治安が悪くなったのには理由があって、2016年だけでも犯罪で起訴された不法移民が合計で1万9723名も釈放されていました。本国への強制送還ではなく、アメリカにそのまま滞在させたのです。以下は、米国国土安全保障省の役人であるサルダーニャ氏の議会での答弁です。
グローバリストで国境を破壊して国力を低下させることが目的の投資家、ジョージ・ソロスは、アメリカの民主党に多大な献金をし、移民を奨励し、国境をなくすことを目的とした非営利団体に多額の寄付をしていたことが分かっています。
＜EUのトップ ジャン=クロード・ユンケルは反米反トランプ＞ ２０１７０４０３
トランプ大統領の誕生とイギリスの欧州連合（EU）離脱で、今まで正体がよく分からなかったグローバリストたちがとうとう邪悪な正体を現してきたな…という感じがします。
先日、トランプ大統領がイギリスのEU離脱を支持したことに対して、欧州連合のトップである欧州委員会委員長でルクセンブルグ出身のジャン・クロード・ユンケル氏が述べたことに、アメリカでは衝撃が走っています。
新しく当選したアメリカの大統領はイギリスの欧州連合離脱が起きているのを喜んでおり、他の国にも同じことを奨励しています。しかし、もし大統領がこのまま（の考えで）行くなら、私はオハイオ州とテキサス州オースティンの独立を支援する。
欧州委員会委員長 ジャン・クロード・ユンケル
イギリスのEU離脱は、イギリス国民が決めたことですから、アメリカ大統領が肯定するのは当たり前なのですがね…。アメリカ大統領は国民の直接投票で選ばれていますが、欧州連合のトップは国民から選挙によって選ばれた役職ではないのに、欧州を代表してアメリカを恫喝するとは呆れます。
それにしても、国境を破壊して国力を弱めたいグローバリストのジョージ・ソロスが14歳の頃、ハンガリーで保護者とともにナチスのユダヤ人の財産収奪に自ら協力したことをテレビのインタビューで語ったことを書きましたが、欧州連合のトップであるグローバリスト、ユンケルもまた家族のナチスつながりが明らかになっています。
イギリスの「サン紙」が報じたところによると、ジャン・クロード・ユンケルの父親はヒトラー率いるナチスの兵隊としてロシアとの戦争に従事し、義理の父親はナチスのプロパガンダ隊長に立候補し、フランス語の使用を禁止し、ユダヤ人の権利剥奪する法律の施行に協力しました。
＜シリアの化学兵器はヤラセと忠告したバノン＞ ２０１７０４１０
CNNなどのアメリカの左翼大手メディアが政治家や役人と癒着して、ニュースを捏造するため、アメリカで実際に何が起きているのかが本当に分かりにくくなっています。アメリカでは、民主党も投資家のソロスに買収されていましたが、共和党のライアン議長やマケイン議員までもが買収されていたので、右派も左派も腐敗し切って信用できないという状況です。
私は、大統領選の際の捏造報道を徹底的に暴き、媒体名と捏造記者の名前を全公開したロン・ポール元議員の仰ることは信用できると見ています。ポール元議員は、アメリカで最も影響力があると言われている独立系のジャーナリスト、マット・ドラッジが「最も清廉な最高の政治家」と賛辞を贈ったランド・ポール議員の父親に当たる人物です。
ロン・ポール元議員が出演した「デイリー・コーラー」という番組で、シリア問題について、情報源となったのが、イギリスにある非政府団体とアメリカの資金提供を受けている「ホワイトヘルメット」というグループであることが明かされています。
ブッシュ政権時代の湾岸戦争の際に、アメリカがイラクに侵攻したのは、サダム・フセインが「大量破壊兵器を保有していた」というのが理由でしたが、その後の調査で実は問題の兵器は存在せず、「赤ちゃんが保育器から取り出されて殺された」と証言した少女は、アメリカ在住のクウェート人大使館関係者の子女によるヤラセであったことが判明しています。この「ナイラ」という名前の少女による証言ですが、アラビア語を母国語とする生粋のクウェート人にしては英語が流暢すぎるので、明らかに地元の一般人ではなく英語圏で暮らしたかアメリカンスクールなどに通った特別なエリートの子女であろうことが明らかなのです。（湾岸戦争の明らかなCNNの捏造ニュースの映像も残っています）
ポール元議員は、湾岸戦争の際の捏造報道を例に挙げ、今回のシリアでの化学兵器使用についても懐疑的な見方をされています。
今回のアメリカによるシリアへの攻撃は、アメリカの国連大使による証言が元になっており、赤ちゃんの写真などを見せる場面が出てきます。しかし、「生まれたばかりの赤ちゃんが、保育器から取り出され…」というくだりがあまりにも湾岸戦争の捏造プロパガンダと同じパターンのため、当時を覚えているアメリカ人からは訝しがる声が上がっています。国連といえば、テロ活動支援の福島みずほ議員らが中心となって慰安婦捏造を率先して広めた機関であり、反日の捏造映画の監督をした女優のアンジェリーナ・ジョリーが国連難民高等弁務官特使という職についています。
アメリカがシリアの空爆をする数日前に、大統領補佐官のスティーブ・バノン氏が国家安全保障理事会から外されるという異常事態が起きていますが、バノン氏が「シリアの化学兵器はヤラセ」と主張し、トランプ大統領に忠告したためではないかとも言われています。バノン氏は、ブライトバートニュースの元会長であり、トランプ大統領当選の立役者でもありましたが、ホワイトハウスの中で異変が起きていることは確実に言えます。
また、シリアのアサド大統領本人は、化学兵器の使用を完全否定しており、テレビなどを通じて「完全に捏造だ」と主張し、イギリスの元駐シリア大使もマスコミを通じて捏造である可能性が高い旨を発言しています。
今回のシリア空爆に関しては、国内政治の安定を求めたアメリカ国民の８割は反対しているというデータもあります。今回の空爆は、トランプ大統領の娘婿であり、民主党と深い繋がりのあるユダヤ系のジャレッド・クシュナー氏の影響ではないかとの見方もあります。娘のイヴァンカとジャレッドを通じて「ホワイトハウスがグローバリストとネオコンに乗っ取られ、クーデターが起きたのでは」と心配する声もあり、予断を許さない状態と言えます。
＜クシュナーというリスク＞ ２０１７０４１２
シリアの化学兵器に関して、空爆を支持しなかったと言われている米国ホワイトハウスの大統領補佐官の一人であるバノン氏が国家安全保証理事会から更迭されたということを書きました。バノン氏は、外国で戦争をするより国力を充実させようという、いわゆる「右派」の考え方であったわけですが、ホワイトハウス内で大統領の娘婿であるジャレッド・クシュナー氏と意見の対立があったと報道されています。
そして、クシュナー氏がMSNBCにバノン氏に関するリークをしたことなどが報じられ、一方ではバノン氏が以前に会長を務めていた「ブライトバートニュース」がクシュナー氏について批判的な報道をするというメディア戦まで展開されていました。しかし、クシュナー氏がトランプ大統領に「ブライトバート」の報道に文句を言ったことが噂されており、最近になってブライトバートから記者に対して、クシュナー氏を攻撃しないようにとの指示が出たと言われています。
アメリカでは、クシュナー氏の所有するニューヨークの一等地の不動産の住所が「666 5th Ave」であることから、わざわざこの住所を買い求めたのだから「クシュナー氏は悪魔の子だ！」と不気味に思う人までいます。また、シリア攻撃の日が4月6日でトマホークの数が60であったということまで問題にする人まで出てくる始末です。（「666」は、聖書で「悪魔のしるし」と著述されているので、「その数を好むということは悪魔信仰に違いない」という論理らしいです。）クシュナー氏はキリスト教を信仰しない正統派ユダヤ教徒なので、欧米で主流のキリスト教徒の論理では動いていないということは確実に言えます。
まあ、住所は置いておいたとして…。しかし、クシュナー氏が国境を破壊してそれぞれの国の国力の低下を図るグローバリストの親玉であるジョージ・ソロスから多額の投資を受けていることが明らかになっています。
こちらのテレビでは、テレビ司会者のジミー・キメルがクシュナー氏がイラクに行って、スーツの上に防弾ベストを着た姿が浮きまくっているのが揶揄されています。
「これでは、クシュナー氏が事実上の国務長官（日本の外務大臣に当たる役職）ではないか！」と騒がれています。
しかし、トランプ大統領は「アメリカをもう一度、偉大な国にする」と言って、バノン氏のような「国内をまず安定させて充実させよう」という、不必要な海外への介入や戦争を嫌う考え方のアメリカ国民から支持を得て当選した大統領です。このままグローバリスト勢力がホワイトハウスを完全掌握した状態でいけば、４年後の再選はなくなるのではないかと思います。
＜トランスジェンダー＞ ２０１７０８０２
先日、トランプ大統領が米軍にはトランスジェンダー（性転換者）は入れない方針を発表しました。これは、オバマ政権時代の終わりの方に気付いたら突っ込まれていたことなのですが、2016年の10月開始の予定でしたが、実施が延び延びなっていたものです。
これは、トランスジェンダー（性転換者、性転換希望者）の人に対する差別だとアメリカの大手メディアは騒ぎたてていますが、一番大事なことを忘れている人が多いからなのです。
それは、トランスジェンダーの人物を一度、軍隊に入れてしまうと何が起きるかというと、その人の医療費を国民の税金から払わなければならなくなるのです。最初から重病の人などは軍隊に入る際の適性試験で落とされるのが通常です。
しかし、トランスジェンダーの場合は、軍隊に入った後に手術を希望した場合、国民の税金から性転換手術の代金を支払わなければならなくなってしまうのです。また、手術には回復期間が必要ですから、その間は軍隊の仕事をこなすことができません。
性転換手術にかかる諸々の費用を人数分で合計して計算すると、少なく見積もっても、なんと13億ドルもの税金を使わなくてはいけなくなると試算したテレビ局がありました。日本円にすると100円換算で1300億円です。
手術代をタダにする目的で軍隊を目指す人間も出てくるかもしれませんし…。
ただでさえオバマ政権が導入した詐欺的な保険制度で一般市民が罰金を科せられたり、ひどい目に遭っているアメリカです。
今回の件は、国家の予算も破綻しているというのに、国民の税金をトランスジェンダーの性転換手術代に使うことはできない、というのが理由です。
＜トランプ支持者は黒人白人アジア人ヒスパニックと色々＞ ２０１７０８１６
昨年の大統領選の時からトランプ大統領支持を述べていた黒人女性のユーチューバーであるダイヤモンドさんとシルクさんに言論弾圧の手が伸びています。
ダイヤモンドさんとシルクさんは、面白い語り口で視聴者を魅了する黒人の女性二人組でユーチューブで絶大な人気を誇っています。二人の掛け合いがちょっとラップが入ったリズミカルな漫才みたいで政治という真面目な内容を扱っているにも関わらず飽きさせないのが人気の理由かもしれません。（このお二人の畳み掛けるようなしゃべりは、韻を踏んでいて頭にスッと入ってくるので英語を勉強している人にはすごくいい教材かもしれないです。）
アメリカ国内での人種間の対立を煽って、内戦やいざこさを起こして国力を弱めて乗っ取りたいグローバル勢力にとっては、保守でありトランプ支持者のこの二人の存在はまさに目の上のたんこぶ。トランプ大統領の暗殺や失脚を画策している勢力にとって、有色人種にもトランプ大統領の支持者が大勢いることを知られたくないのです。
先日は、ダイヤモンドさんとシルクさんがアメリカ商務省を訪問し、トランプ大統領と会談し、その時の写真をトランプ大統領がツイッターに掲載したところ、この写真がツイッターから消されるという事件が起きました。
お二人は、もともとは民主党支持だったのにトランプ大統領が出馬するということで共和党に転向しました。大手メディアではトランプ大統領の支持者が白人至上主義者のような言い方をされていますが、それに反論しています。
「トランプ大統領の支持者は、黒人、白人、アジア人、ヒスパニックのアメリカ人で、私たちの大統領や共和党をヘイト組織と一緒にしないでください。中でも、KKK（クークラックスクラン）はそもそも民主党が始めたものです。」
ダイアモンド＆シルク フォックスニュースのインタビューより
そして、グーグルが親会社であるユーチューブがダイアモンド＆シルクが製作したビデオの90％を「広告に不適切」として広告料を入らないようにしたことを指摘しています。
以前に民主党の大統領候補であったヒラリー・クリントンこそが白人至上主義の元KKKの指導者であったバード上院議員を「私の助言者であり友人」と公言し、日本人の少子化の裏の仕掛け人であり、KKKの女子部で講演を行ったマーガレット・サンガーを「大いに賞賛する」と言ったのです。
マーガレット・サンガーについては以前に書きましたが、日本人の私たちも知らなければなりません。
「すべての白人のアメリカ人は、もしも黒人が根絶させられるとしたら、個々の黒人を傷つけなくてもいいように、その根絶はゆっくりとなされなければならないことに同意するでしょう」
「一番黒人に効果的な方法は、宗教を利用することです。われわれが黒人を根絶したいということを知られてはいけません。黒人の牧師を起用することで、そう言った考えが出てきた場合に、打ち消してくれるのです」
「有色人種は、人類の雑草のようなものであり、根絶されなければならない」
＊私たち日本人は忘れがちですが、白人にとって、日本人は「有色人種」です
トランプ大統領は、サンガーが作った「アメリカ産児制限連盟」の後身団体である「家族計画（プランド・ペアレントフド）」に政府の助成金を凍結したのです。（現在の「プランド・ペアレントフド」は中絶の際に生きたまま取り出されてしまった赤ちゃんを臓器売買のために殺さなければならなかった看護婦などの議会証言や、役員が胎児の臓器売買を認めた発言が公になり、アメリカで大問題になっている団体です。）
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＜ ＞内のタイトルはわたしが付け加えたものです。
sacredokinawaさんのブログではそれぞれの記事の下に関連情報サイトの紹介が常に１０以上ある感じです。
トランプ大統領｜何をすれば日本と世界の役に立つか⭐️アメリカ発
アメリカで今何が起こっていて、トランプ大統領が何と戦っていて、やがてその問題と敵はわれわれ日本人にとっても切実な問題や敵となることを教えてくれます。
「トランプがわたしは好きになれない」という方
既に悪魔に洗脳され始めていますよ！
お気をつけください。
山羊と羊にたった今より分けれれているのは、
この世の人たちだけではなく 私達自身なのです。
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