IMF・世界銀行・ＷＴＯの正体 ： 民営化・自由化させることで国家資産を収奪する機関 - 日本を守るのに右も左もない より引用
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２００７年６月２４日
IMF・世界銀行・ＷＴＯの正体 ： 民営化・自由化させることで国家資産を収奪する機関
ＩＭＦや、世界銀行の本当の役回りについては、もう少し詳しく調べておく必要がある。IMFや世界銀行の真の姿についてよく知っている人物がいる。グローバリズムの危険性について警告を繰り返している、ジョセフ・スティグリッツ氏。
ジョセフ・スティグリッツは、かって世界銀行のチーフ・エコノミストだった。彼は世界中から収奪するグローバリズムを推し進める世銀の方法に気がつき、反抗してクビになった。以下の引用は、事情をよく知る彼の内部告発でもあります。
ジョセフ・スティグリッツは、「金で買えるアメリカ民主主義」のなかで、著者のグレッグ・バラスト氏とIMFや世銀の真の姿について語っている。以下要約引用。
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ＩＭＦも世銀も、純粋な任務を帯びて1944年に誕生した。世銀は戦後の復興と発展プロジェクトに資金を供給すること、ＩＭＦは一時的に国際収支赤字に陥った国家にハードカレンシーを貸し付けることが当初の使命だったのだ。
・IMFと世銀が変わったのは1980年からだ。
・80年代はじめ、石油価格が5倍に跳ね上がったことと、ドル利払いの急増で大きな打撃をこうむった第三世界の国家は、IMFと世銀に対し支援の要請をした。しかし彼らに与えられたのは、債務免除ではなく資金の貸し出しと引き換えにさまざまな融資条件がつけられた構造支援プログラム( SAPS)というものだった。
詳細は国によって異なるものの、債務借り換えをちらつかせながら、貿易障壁の撤廃、国の資産を海外投資家に売却すること、労働市場をより「柔軟」にすることなどを指示している点では共通だ。
・なぜこのように悪しき方向へ変わってしまったのか？IMFと世銀はラリー・サマーｽﾞというエイリアンに乗っ取られたというのが私の持論だ。
構造支援・自由市場という処方箋をもって、このエイリアンたちが成し遂げたことはなんだろう。
・ここワシントンでわれわれは、IMFと世銀、そして世銀の５１パーセントを所有しているアメリカ財務省の本当の役割について語った。
★世界銀行は、どの国の大臣に対しても全く同じ４つのプログラムを与えるのだという。
●ステップⅠ：民営化、より正確に言えば「賄賂化」である。
国家のリーダーたちは、自国の産業を売り払うことに抵抗するどころか、世銀の要求を盾にして国内の反対派を黙らせ、喜んで電力･水道を売り払った。国家財産の売却価格をほんの数十億ドル差し引くだけで、スイス銀行口座に１０パーセントのコミッションが振り込まれる。その可能性を示唆されると「彼らの目が輝くのが分かったそうだ。
スティグリッツの告発によれば、アメリカ政府はこの事実を知っていた。
●ステップⅡ：「資本の自由化」
理論上では資本市場の規制緩和は、外国の銀行や多国籍企業が投下する資本の国内外における流動性をたかめる。が、あいにくインドネシアやブラジルなのどの国々では、金はただただ国外にむかって流れた。スティグリッツはこれを「ホットマネーサイクル」と呼ぶ。投機的思惑から国に現金が流れ込む、そしてトラブルの最初の気配を察した瞬間、金は国外に逃げてしまう。国の準備金は数日で底をついてしまう。
IMFは、国の資本金を返還させるため、その国に金利を30％→50％→８０％と引き上げるよう要請する。結果は、高金利は土地の価格を破壊し、工業生産を踏みにじり、国庫を空っぽにしてしまった。
●ステップⅢ：市場原理にもとづいた価格決定
この時点でIMFは、息も絶え絶えの国家をステップⅢへとひきずっていく。市場原理にもとづいた価格決定だ。食料や水、家庭用ガス料金値上げを聞こえよく言った呼び方である。その結果はステップ3.5をもたらす。「ＩＭＦ暴動」だ。国家が打ちのめされているとき、ＩＭＦはその弱みにつけこんで、その国から最後の一滴を搾り取る。（1998年インドネシア、2000年ボリビア、2001年エクアドルでの暴動） 暴動もプランに組み込まれている。
その国が暴発すると、世銀の「援助」プランが用意され、内乱に対して「政治的解決」をもって備えよと当局者に言う。そして破綻した国家における「解決策」とは、街中に戦車が出動することを意味するのだ。
新しい暴動がおこるたびに、パニックによる資本流出や国家財政破綻がもたらされる。このような経済的放火には良い面だってもちろんある。外資系の企業は、採鉱権や貿易港など国に残された資産を格安に入手できるのだ。
★・・・・ひとつのパターンが浮かび上がってくる。このシステムには多くの敗北者がいるが、明らかにふたりの勝者がいることだ。欧米の銀行とアメリカ財務省。彼らはこの狂気じみた新国際資本市場の混乱のなかで大もうけした。
●ステップⅣ：「自由貿易」
ＩＭＦと世銀の言う「貧困削減戦略」のステップ４に到達した。「自由貿易」、ただしこれはＷＴＯと世銀のルールにもとづく自由貿易である。・・・・アヘン戦争がおきた19世紀と同様、欧米人はアジア、ラテンアメリカ、そしてアフリカで売り上げの妨げとなっている障壁を蹴り倒そうとしている。しかしその一方で第三世界の農産物に対して自国の市場を厳重に守っている。
・・・・グローバリゼーションの伝道者たちの福音書を読むと、ＷＴＯは関税や貿易障壁を取り払うためにあるような印象をうけるだろう。とんでもない。現実には、ＷＴＯは関税制度を民営化させるための組織なのだ。
自由市場という彼らの解決策が失敗するたびに、ＩＭＦはただ単にさらに多くの自由化政策を導入するように求めた。
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http://satehate.exblog.jp/9712236/ より二つ目の記事を引用
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２００１年： 世界銀行の元主任エコノミストで、クリントン大統領の経済諮問委員会委員長を務めたジョセフ・スティグリッツ[b.1943]教授が、世界銀行の「四段階戦略」を公表。
この戦略の目的は、国家を銀行に隷属させることだった。
その内容を要約すると、次のようになる。
一、民営化。 このとき、実は、国有財産の販売価格を数十億ドル削るのと引き換えに、国の指導者は一〇パーセントの手数料をスイスの銀行の秘密口座に振り込んでもらっている。正真正銘の、わかりやすい収賄であり、汚職である。
二、資本市場の自由化。 つまり、国境を越える金に課税する法律を廃止するということである。スティグリッツはこれを「〈ホット・マネー〉サイクル」と呼んでいる〔訳註：「ホット・マネー」とは、高利回りを求めてごく短期間に移動させる投機資金のこと。「不正な金」の意もある〕。海外から来た現金は、まず不動産や為替に投資される。そうして、その国の経済が上向きになり始めたところで、この外国資本はまたさっと撤退し、経済は崩壊する。国は国際通貨基金(ＩＭＦ)に援助を求めることになり、ＩＭＦは支援を与える代わりに、口実をつけて金利を必ず三〇～八〇パーセントにまで引き上げる。こうしたことが、インドネシアやブラジルなど、アジアやラテン・アメリカの国々で起きている。金利が上がれば、国は貧しくなる。資産価値は暴落し、工業生産は荒廃し、国庫は枯渇するのである。
三、市場に基づいた価格決定。 この段階で、食料品や水、家庭用ガスの価格が上がり、わかりきったことだが、各国で社会不安が高まる。これは今や「ＩＭＦ暴動」という名で知られつつある。この暴動は、資本の撤退や政府の破綻を招く。残っている国の資産を底値で買えるため、これによって外国企業が得をすることになる。
四、自由貿易。 この段階で、国際企業がアジアやラテン・アメリカ、アフリカになだれ込むが、ヨーロッパやアメリカは第三世界の農業に対して、自国の市場に障壁を築いている。一方で、第三世界諸国はブランド医薬品に対し、欧米の課した法外な関税を支払わなければならず、このために死亡率や疾病率は急上昇する。
このシステムは大勢の敗者とたった一人の勝者を生むが、勝者とは、ユダヤ人が所有、運営する銀行制度である。
事実、ＩＭＦと世界銀行は、すべての発展途上国に対して、電気や水道、電話、ガスといった国有インフラの売却を融資の条件としてきた。これらは推定四兆ドルの公有財産である。
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面白夢工房 : 日本円 より引用
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日本円が買われている。
リスク回避資金の流入であるが、リスク回避で選ばれる通貨というのは・・・
・日本の国債は国民の貯蓄率の高さから、日本国内で消化されすぎている
・日本の経常収支は黒字であり続けている
・アジアの経済発展が、中産階級の懐を豊かにし、消費刺激段階に至ると、旺盛な需要がまともな商品へと向かい、日本製品の独壇場と化す（大陸特需に沸く）
・アメリカの借金バブルは癒えず、根本的に労働嫌悪なのでまじめに働くことはなく、治療のすべては大雑把で頭ごなしなトリッキーなものに終始することがバレた
・CDSという毒を盛られた欧州はアメリカのツケを払い続けており、いくつかの国家を沈没させかねない勢いである
・いち早くバブル崩壊で正気に戻っていた日本は、ＩＴバブル、金融工学詐欺、根拠なき熱狂の時代をやり過ごせ、金融危機の直撃も免れ、アジアの市場化へかじを切ることで、アメリカ帝国の崩壊の衝撃を間接的にしか受けずに済みそうである
しかし・・・
・日本もアメリカ国債暴落で今後大きな痛手を受けるが、それ以前に円高で人的資源と生産設備、ものづくりDNAの継承システムを完膚なきまでに破壊される
・アメリカドルは終焉を迎えている。もはや周囲に迷惑をかけながら再び立ち上がろうとしているのではなく、迷惑を撒き散らしながらも最小被害を念頭に、どう終わらせるかを模索中。軟着陸は無理。言い換えれば、どこに墜落したらいいかを選択中。
・日本はアメリカが倒れるときに受け身を打つ「場所」になる可能性がある
アメリカが言いそうな言葉「すまん、こうするしかなかったんだ。悪く思わんでくれ、日本」
・日本国債を年明けから大量に買っているのは中国で、買い越し額は１～５月計で１兆２７６２億円（速報値）と、統計開始以来最高だった２００５年通年の５倍。５月単月の買い越し額でも７３５２億円
ともあれ・・・
・中国元は、中国そのものが自由化への大転換＝政治体制変革が起きない限りは基軸通貨にはなれない
・世界はできる限り早く中国に政治体制変革が起きることを催促している
・上記は容易ではないので、中国自身はSDR構想をぶち上げてかわしている
・ロシアも、モスクワを世界の金融センターに育てることを目指す姿勢を打ち出し、通貨ルーブルを世界の準備通貨の一角に加えたがっている
日本の準備通貨としての地位は低く（ポンドにも抜かれて世界４位）、数％にすぎない。依然としてアメリカドルが60％を超えている。
ＩＭＦの発表によると、2009年第4四半期の世界の準備通貨に占める
円の比率は3.01％と、前年第3四半期の3.23％から低下した。
日本円がこの先どうなるものでもないことは誰もが知っている。
日本人には円高イジメにしか思えない
ますますデフレ、ますます失業、ますます海外逃避、ますます財政悪化。
難治性の低成長国家日本の円。「日本病」という名称まで付いている。
だが、国債が売れなくなった時、日本も終わる。
世界は早くアメリカを救済し、アメリカが撒き散らす害毒の影響を薄めてくれる新システムへの移行を必要としている。
折しも「米金融規制法案」上院で可決、オバマ署名で通った。
「１９６０年代以降、体制はＵＳドルへの信任を失う循環の病に冒されていた。これらの循環は１９８０年代に入って特にひどくなった。米国経常収支赤字額と、ＵＳドルの実効為替相場の双方で過去にない変動率が示された。その結果、価値と準備資産の国際的倉庫としての大きな割当は浸食を受けることとなった。
現行制度は不公平でもある。なぜならそれは発展途上国が、典型的には低い利息金利で、資金余力（resources）を準備通貨を発行する先進国に移転することになるからである。特にドル準備を積み立てることは米国宛に低金利で（今日ゼロに近い）融資をすることになる。
米国も国際準備通貨を供給する役割に関連したコストを負担している。国際準備通貨への需要は米国の経常収支赤字を増加させるが、それと共に米国の国内需要にも悪影響を与える。黒字国からの追加流動性の要請に応えようとすると彼らはそれに対抗する何の海外需要をつくり出すこともできない。このことは、もし米国が自国経済に於いて完全雇用或いはそれに準ずるものを求めるならば、米国に永続的に赤字財政を維持することを必要とさせることになる（1990年代終わりのハイテクバブル「根拠なき熱狂（Irrational exublance）」の期間は例外であった）。更に、これら赤字額の定期的な変更は緊縮的な通貨・財政政策を求めてきたが、それは米国国内経済に悪影響を与えるものであった。
複数の競争し合う準備通貨に基礎を置くシステムは現行システムに関連した困難を解決できないということを強調しておきたい。というのは、このシステムは国内通貨、特に主要産業国の通貨が準備資産として利用されることに関連した問題を解決しないからである。」
ジョセフ・Ｅ・スティグリッツ（Joseph E. Stiglitz）
（スティグリッツ国連報告）森 史朗（翻訳 2009/09/30） 2009/10/07 11：00 完訳
【マクロ的ミクロ経済学】
借金は悪ではなく、世界を回すエンジンである
借金を返そうとすることから世界が回る
借金を返せる者が借金をするから人々は生活できる
アメリカが借金の返し方を失い、脱落した
ユーロはアメリカの借金の肩代わりをさせられていた
世界の多くの国はアメリカにお金を貸し
製品を買ってもらうことができた
その借金が反故になる
でもね、企業じゃなくて個人の借金に依存しちまったのが
そもそも行き止まりだったわけ
最初から負けていたの
もうダメポ
【ミクロ的マクロ経済学】
世界は借金を踏み倒せるから回り続ける
多大な借金をしていた人が死んでチャラになる
多くを貸していた人が死んでチャラになる
それでも世界は周り、人々は働き、生活する
所詮、与えられた恩に人は十分に報いることはできない
等価交換など成立する道理もない
この地には天から大きな恩が降り注ぐ・・・
祭りとかポトラッチというのがそれだった（過去形）
打ちこわし、徳政令なんていう近代的な姿を経て
今じゃ大仰になりすぎて、革命となり
革命が祭りにすぎないことも忘れられてしまったね
新しく強力な最後の貸し手を創設することが、常にその世界の経済活動の大きさを規定してきた。すでにアメリカでは十分ではない。さりとて中国の任でもない。生活者がその生活サイズで中央銀行券を発券すべきではないように。
国家を銀行に隷属させる世界銀行の「四段階戦略」
http://satehate.exblog.jp/9712236/
２００１年： 世界銀行の元主任エコノミストで、クリントン大統領の経済諮問委員会委員長を務めたジョセフ・スティグリッツ[b.1943]教授が、世界銀行の「四段階戦略」を公表。この戦略の目的は、国家を銀行に隷属させることだった。
その内容を要約すると、次のようになる。
一、民営化。
このとき、実は、国有財産の販売価格を数十億ドル削るのと引き換えに、国の指導者は一〇パーセントの手数料をスイスの銀行の秘密口座に振り込んでもらっている。正真正銘の、わかりやすい収賄であり、汚職である。
二、資本市場の自由化。
つまり、国境を越える金に課税する法律を廃止するということである。スティグリッツはこれを「〈ホット・マネー〉サイクル」と呼んでいる〔訳註：「ホット・マネー」とは、高利回りを求めてごく短期間に移動させる投機資金のこと。「不正な金」の意もある〕。
海外から来た現金は、まず不動産や為替に投資される。そうして、その国の経済が上向きになり始めたところで、この外国資本はまたさっと撤退し、経済は崩壊する。国は国際通貨基金(ＩＭＦ)に援助を求めることになり、ＩＭＦは支援を与える代わりに、口実をつけて金利を必ず三〇～八〇パーセントにまで引き上げる。こうしたことが、インドネシアやブラジルなど、アジアやラテン・アメリカの国々で起きている。金利が上がれば、国は貧しくなる。資産価値は暴落し、工業生産は荒廃し、国庫は枯渇するのである。
三、市場に基づいた価格決定。
この段階で、食料品や水、家庭用ガスの価格が上がり、わかりきったことだが、各国で社会不安が高まる。これは今や「ＩＭＦ暴動」という名で知られつつある。この暴動は、資本の撤退や政府の破綻を招く。残っている国の資産を底値で買えるため、これによって外国企業が得をすることになる。
四、自由貿易。
この段階で、国際企業がアジアやラテン・アメリカ、アフリカになだれ込むが、ヨーロッパやアメリカは第三世界の農業に対して、自国の市場に障壁を築いている。一方で、第三世界諸国はブランド医薬品に対し、欧米の課した法外な関税を支払わなければならず、このために死亡率や疾病率は急上昇する。
このシステムは大勢の敗者とたった一人の勝者を生むが、勝者とは、ユダヤ人が所有、運営する銀行制度である。
事実、ＩＭＦと世界銀行は、すべての発展途上国に対して、電気や水道、電話、ガスといった国有インフラの売却を融資の条件としてきた。これらは推定四兆ドルの公有財産である。
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＜コメント＞
重複しているが、あえて列挙した。
金融資本家が見かけ上には良いことを提案しつつ、実際上にはどこに最終的に持っていこうとしているのか、ノーベル経済学賞受賞者のスティグリッツによって解明された恐るべき内容であった。
トランプ大統領が戦っているものが何であるか理解し、我が国に起こってくる問題にも関心を持っていきたいと思う。
このくらいのポイントが一般市民のわれわれにはちょうどいいように思われた。
経済学部の学生である二世の方には、スティグリッツの教科書やその他の本に学んでほしいと思う。
経済政策が我々の生活の向上に関係があるので、われわれ生活者には政策の良し悪しが判断できる材料を提供してくれるもののほうが勝ちがあるかもしれない。
政策提言には以下の本がある。
これから始まる「新しい世界経済」の教科書: スティグリッツ教授の
- 作者: ジョセフ・E.スティグリッツ,Joseph E. Stiglitz,桐谷知未
- 出版社/メーカー: 徳間書店
- 発売日: 2016/02/18
- メディア: 単行本
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