IOCは夏にオリンピックをビジネスのため開催せざるを得ず、結果としてアスリートのためにもなるとか
そもそもIOCは選手の健康よりもビジネスを優先する営利目的団体である。だから、７〜８月に開催は決まっていた。その事情をわかりやすく説明しているのがこの記事だ。
オリンピックの開催時期はなぜ夏なの?変更できない理由は欧米の都合だった! | 「裏」ネタ
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東京で行うなら真夏ではなく５月や１０月等の方が選手の為だと思うけど….
きっと東京のみならず、日本の暑さを嫌でも知っている日本国民はきっとそう思う事でしょう。
しかし、ふたを開けてみれば開催時期は7月24日～8月9日と一年で最も地獄の熱さと熱さと言っても過言ではない期間。
日本人であればこの期間に開催するとは正気の沙汰ではないと思う事でしょう。
本当に死人が出てもおかしくないと言っても過言ではない猛暑の中の開催。
しかし、東京の立候補ファイルでは、「晴れる日が多く、かつ温暖であるため、アスリートが最高の状態でパフォーマンスを発揮できる理想的な気候である」と世界にアピールし、見事当選しましたが….
いやいや・・・そう突っ込みたくなる日本のオリンピック委員会の発表。
では、一体なぜ？ここまで夏にこだわるのか？
この、東京オリンピックでの謎の夏の開催時期の秘密を探る上で重要なある3つのキーワードがあります。
それが「スポンサー」「アメリカ」「ヨーロッパ」
これらの3つのキーワードを理解する事で、その真相が見えてきます。
まず、そもそもの話ですが、「オリンピック」の運営元である、「IOC」がこうして4年に一回オリンピックを開催でき、参加国への援助を行える理由は、「スポンサー」の存在があってこそ。
そして、そのスポンサーからの収入の9割が放送権料やスポンサー料で占めると言われています。
出費の1割は事務費で、残りは大会運営の補助金、NOC国オリンピック委員会の支援金などに使われています。
今のオリンピックの規模が巨大化されて警備も強化しなければいけませんし世界中に配信するため最新技術も必要。
そして、巨額の動く世界イベントですから、出場する各競技団体が出場資金を負担するとしたら、とんでもない金額になります。
そのため、大量のお金を集めることが不可欠であり、結局、テレビ放映料やスポンサー料に頼ることになります。
こうしたオリンピックの運営元のざっとした仕組みを知った上で、核心の話に迫っていきましょう。
巨額のお金が必要なオリンピックが、開催されるには先ほどお伝えした通り、「テレビ放映料」「スポンサー料」これらが必要不可欠な訳ですが・・・
そして、そのお金のほとんどが欧米の企業から支払われる巨額の放映権・スポンサーを収入の柱としています。
そのため、欧米のスポンサーが高い費用対効果を生み出すには、欧米に合わせた開催時期を選ぶ必要があります。
視聴者数が稼げなければ放映権収入も見込めないからなんです。
米国は大リーグが佳境を迎え、アメリカンフットボールのNFLとも競合する。
このようなアメリカ四大スポーツと欧州サッカーの無い時季。
欧州の殆んど大半は、６月～８月に掛けてが全ての面に於いてオフシーズン。
このようなスポンサーが欧米に偏っている以上、欧米のテレビにおいて視聴率の取れる、イベントとバッティングしない６月～８月がベストという事なのです。
また、余談ですが、このスポンサーの事情だけでなく、欧州の生活面も実は関係してきます。
IOCに欧州委員が突出して大多数なのも、アメリカや他大陸に屈しない為（例えば野球・ソフトが除外されるのもその為）やあくまでも欧州中心に事を進める為。
そのため、欧州の事情というのが比較的考慮されることになるのです。
６月～８月企業の長期休暇（約１～２カ月）のシーズン。
が大前提で家族とのプライベートを最重視する欧州にとって、この６月～８月はまさにそのシーズン。
それ故に、五輪も日本でいう蒸し暑い時期に行われるのです。
実際、それを物語るように過去３０年にわたり、ほとんどの夏季五輪は７、８月に開催されています。
そして、欧米がほとんどのスポンサーの割合を占めている中でも、アメリカのテレビ局が一番お金を出しておりその金額は莫大。
アメリカの放送局NBCは、2014年ソチ大会から、開催地が決まっていない2032年夏季までの10大会分のアメリカ向け放送権を、約120億ドルで落札したのです。その額 1大会たりおよそ1200億円。
ちなみにNHKと日本の民放が合同で支払う金額は、今回の平昌五輪〜2024年パリの4大会分で、約1100億円。1大会分で計算すると275億円。
つまり、東京オリンピックの放映権料は
・米NBC 1200億円
・日本連合 275億円
平昌オリンピックと同じことになります。
このような背景もあり、あくまでも、いちばんお金を出しているアメリカのテレビ局の都合。
テレビ番組に都合のいい時間帯やルールとかにも口を出しています。
そして、７，８月はアメリカのTV局にとって、放映コンテンツが少なく、オリンピックを放映することで視聴率を確保したいのです。
そのため、どこで開催しても重要競技は、アメリカでライブ放送可能な時間帯に設定されます。他の国にとってはいい迷惑ですが…
そのようなアメリカ主導の時間帯を実感できたのは記憶に新しい平昌オリンピック。
羽生結弦のフィギュアスケートはお昼。レジェンド葛西紀明のジャンプに関しては、日付が変わるか変わらないかという遅い時間と、ちょっと考えられない競技時間に競技があり、多くの日本国民は疑問を抱いた事でしょう。
これも、確実にアメリカ主導で時間が決められた背景があることでしょう。
今回の東京オリンピックのマラソンも、時期の変更が難しければ涼しい夜に変更したらいいのでは？
そう思いましたが、早朝の7時という不可解な時間に変更。これも、アメリカに合わせて変更されているのです。
仮に、日本時間の夜の21時にスタートすると、アメリカのニューヨークでは朝の7時。
朝の7時スタートだと、アメリカでは17時。どちらが視聴率が良いか明白でしょう。
そもそも、このオリンピック候補地を募集するにあたって開催時期は決められいているのです。
IOCは7月〜8月開催で募集しており、その期間内の日程は立候補地が決めて計画を提出。
そしてＩＯＣは、２０２０年夏季五輪の立候補都市に対し、７月１５日から８月３１日までの間に開催することを求め、東京は７月２４日から８月９日を開催期間としました。
つまり、日本だから10月とか○○国だから9月とか国によって変えるということはあり得ないのです。
実際、10月開催で立候補したドーハは1次選考落ちしています。
要はクライアント(IOC)の要望にそった案をださなければ採用されないということですね。
結果、その夏の期間の開催条件で開催するのが先に決まっているのを承知で日本は候補地に手をあげたので変更は許されません。
また、このようにスポンサーに頼るざるを得なくなった背景に少し「オリンピックの運営の歴史」を辿ると理解できてくるものがあります。
そもそも、昔は冬季以外の時季で有ればいつ開催しても大丈夫でした。
しかし、ロサンゼルス五輪以降からスポンサー離れが目立つようになり、そこで国際オリンピック委員会がスポンサー離れと、新規スポンサー獲得の為に考え出した苦肉の策が｢プロ選手の参加解禁｣｡
それによって、スポンサーが費用対効果を見込めると判断した企業がオリンピックにもスポンサー料を投資するようになりました。
ただ、それ以降は、先ほどお話しした、常にスポンサーの目を気にした｢商業五輪｣と化して、開催時季もアメリカ四大スポーツと欧州サッカーの無い時期、いわゆる｢夏限定｣となってしまった。ということ。
オリンピックが商業主義的で｢競技者無視｣の暴挙が甚だしく、加えて競技者や観戦客の熱中症と言う命の危険性すら伴っている｡
そんな意見も多くありますが、そもそも商業主義にせざるを得なかった。そういった背景もあるということなんですね。
ここまで話を聞いて、オリンピックってただのお金儲けの大会なんだ〜。
そんな印象を受けたのではないでしょうか。
しかし、そんな商業主義に走るオリンピックにタレントでもあり、元アスリートでもある武井壮さんは、自身のTwitterでこんな持論を述べています。
「資金を得てまずビジネスを拡大すること＝アスリートファースト」つまり、資金を得る事ができなければ、オリンピックを開催する事すらできない。という持論です。
確かに、アスリートファーストとはいえ、オリンピックが無事に開催できなければ本末転倒。
理不尽な思いをしてでも、無事に開催される事が最優先。そんな持論です。
真のアスリートファーストとは「スポーツビジネスの拡大(競技の普及)」
お金が集まらなければ、そもそもオリンピックを開催する事もできない。
オリンピックが開催できなければ、スポーツの市場規模も広がらない。
まずは、オリンピックでその競技が盛り上がりスポーツとしてのビジネスが拡大されること。
これが真の「アスリートファースト」である。そんなことを語っている武井壮さん。
もちろん、これは選手の体調面を少し無視した過激な発言ではありますが、「陸上の十種競技」というマイナースポーツのアスリートだからこその視点のように思います。
ビジネスとして成り立っていないと、スポーツを続けることができない。
そんなことを大学時代に日本王者になりながらも食べていける確信が得れずに競技を引退した経験を持っている武井壮さんそんな自身の競技生活で実感した思いからくる貴重な意見ではないでしょうか。
このように、オリンピックの開催時期が夏にこだわる背景には、「欧米の利権」に関する大人の事情が深く根付いています。
しかし、この先もアマチュアの大会に戻せばスポンサーが付かないし、このままプロ化を継続して、スポンサーの言いなりになりしかない。
そんな進むも戻るも地獄。
それが今のオリンピックの運営の現状でもあり、問題でもあります。
打破する方法は、「全世界に平等に巨額の出資をできる企業が出てくる」こと。
ですが、現状経済が発展している日本ですら、アメリカの足下にも及ばない訳ですし、かなり机上の空論の話でしょう。(あるとすれば中国マネーぐらいかも…)
しかし、夏開催という現実は避けられる訳ではありませんし、残された条件でいかに「熱さ対策できるのか？」
できることで精一杯の努力をしていくしか道はありません。
東京オリンピックの委員会の方々には、できる環境の中で最大限の方法を尽くしてもらうことを願うばかりです。
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まあ同意できない面もあります。
やっぱりビジネスファーストなのでは？
各国を奴隷にする仕組みなのでは？
例えば「五輪」の商標登録ですが、これは日本オリンピック委員会が申請したのではなく、世界的な上位組織であるIOCが申請しています。
ボッタクリではないですか？
IOCが最近になって「五輪」を商標登録出願した理由(栗原潔) - 個人 - Yahoo!ニュース
人間の良心に訴えてCO2ビジネスを立ち上げる奴らがいて、
同じようにスポーツビジネスを立ち上げる奴らもいる。
結局本物の理念がないのでしょう。
【小池都知事 「ニュース２３」生出演】五輪マラソン・競歩 札幌で決まり？
橋本聖子大臣は森さんとコミュニケーションとるだけではなく、
スケートとマラソンでは違うのだから、
せっかく金メダリストの高橋尚子たちがいるのだから，
彼女たちの意見をもっと聞くべきだろう。
何故森がオリンピックを仕切っているのだろう。
古い政治家の利権の臭がするように感じるのは私だけだろうか？
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